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原油情報

原油情報 2018年3月20日〜3月26日

 

原油情報 2018年3月26日

週末23日の原油相場は大幅反発。中東情勢の緊迫化への懸念が強まり、買いが先行した。石油輸出国機構(OPEC)らの協調減産が継続されるとの観測も相場を押し上げた。WTI期近5月限は一時66ドルちょうどまで上昇する場面もあった。

対外強硬派として知られるボルトン元国連大使の大統領補佐官就任を受け、イランへの制裁が強化されるのではとの見方が強まった。直近の対イラン包囲網がより一層強まり、中東情勢が不安定になることで、原油供給に支障をきたすとの思惑が広がり、これが原油買いにつながった格好。また、サウジアラビアのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相が前日、OPEC加盟国・非加盟国は来年も減産し続ける必要があると発言したことが買い材料視された。市場不均衡の是正が進むとの期待から買い注文が集まった。このほかドルが対ユーロで下落したことにも支援され、一時66ドルまで値を伸ばした。

年初来高値66.66ドルを意識した動きとなっており、同水準を上抜くと踏み(売り方の損失確定の買戻し)を巻き込んでの上昇の可能性もあるが、弱材料も散見されており予断を許さない状況にある。米中の貿易戦争への懸念から米株式市場のセンチメントは悪化、投資家心理を圧迫してリスク回避姿勢が強まっている。また、需給要因においても、リグ稼働数が前週比4基増の804基と増加している。これらを勘案すると、一本調子の上昇には懐疑的にならざるを得ない。

(提供元:CREEX

原油情報 2018年3月23日

22日の原油相場は反落。米株式市場の下落や対ユーロでのドル高が重石となり売りが先行した。直近の上昇に対する反動からの利益確定の売りも出やすかった

WTI期近5月限は一時65.74ドルまで上昇したが、買いが続かず反落した。トランプ米大統領が中国製品に対して500億ドル相当の関税賦課を命じる大統領令に署名した。中国側はこれに報復を辞さない構えを示しており、貿易摩擦への影響が懸念され株価は値を崩した。ダウ平均は700ドル以上の下落に。投資家心理の悪化の影響は原油相場にも波及、リスク回避の流れからリスク資産の一角とされる原油にも売りが集まった格好。リスク回避の地合いは当然のごとく外為市場にも及び、円やドルが対主要通貨で上昇、対ユーロでドル高が進んだことで、ドル建てで取引される原油に対して割高感が意識され、これも原油売りにつながった。

売り先行の地合いへと転じたことで、利食い売りが誘われて下げ圧力が増した。期近ベースで2月2日以来の高値を付けた後ということもあり、一旦利益を確定する動きが出やすかった。サウジアラビアとイランの関係悪化を手掛かりに上昇していたが、買われ過ぎ感も意識されたとみられる。一時64.14ドルまで下落、ほぼ安値付近で取引を終えた。

(提供元:CREEX

原油情報 2018年3月22日

20日の原油相場は大幅反発。中東情勢の緊張を背景に買いが先行した。

トランプ米大統領はこの日、サウジアラビアのムハンマド皇太子と会談を行った。サウジアラビアとイランとの関係悪化が懸念されるなか開かれた会談で、サウジ側は武器購入を、その見返りとしてイランのウラン濃縮など核関連の撤廃を米国側に求めた模様で、米国がサウジに肩入れしてイランへの圧力を強める可能性が浮上、中東情勢の悪化が懸念された。また、経済危機に陥っているベネズエラの産油量が日量200万バレルを下回ったとの報や、米株式市場が小反発したことなども支援材料となり、原油相場は買い先行から値を上げた。WTI4月限は63.40ドルで納会落ちした。

21日の原油相場は続伸。米原油在庫の予想外の減少や中東リスクを背景に買い優勢の地合いを継続した。

前日に米およびサウジがイランに対する強硬姿勢を示したことで、中東の地政学的リスクが警戒されるなか、米国の原油在庫が予想に反して減少したことで、買いの勢いに拍車が掛かった。米エネルギー情報局(EIA)が発表した週間石油統計で、原油在庫は増加予想に反して減少した。リファイナリーの稼働上昇、石油製品在庫の減少などもあり、強めの内容が示されたことで市場は買い反応した。石油製品相場も同報を受けて上昇、これもサポート要因となった。このほか米連邦公開市場委員会(FOMC)後、ドル売りが進んだことも支援材料となった。年内の利上げ回数が3回と、4回を期待した向きの失望売りが集まった模様。これらを背景に、この日から当限に回ったWTI5月限は一時65.55ドルまで上昇する場面もあった。

(提供元:CREEX

原油情報 2018年3月20日

週明け19日の原油相場は小反落。米株式市場が大幅安となったことで投資家心理が悪化、原油相場にも売りが波及した。ただし、サウジアラビアとイランの対立への警戒が下値を支えた。

2016年の米大統領選を巡る問題からフェイスブック株が急落、ハイテク株を中心に株式市場は売りが先行し、ダウ平均は一時450ドル以上の下げ幅となった。また、20-21日に開かれる米連邦公開市場委員会(FOMC)で、今年最初の利上げが決まるとともに、年内の利上げ回数が増えるとの見方が広がっており、金利上昇への警戒も株売りを誘った。投資家心理悪化の影響はリスク資産の一角とされる原油にも及び、リスク回避姿勢が強まり、売りが先行する展開となった。米国の原油在庫が前週に続いて増加するとの観測も圧迫要因となり、WTI期近4月限は一時61.36ドルまで下落した。

ただし、中東情勢の緊迫化から、下値を積極的に売り込む動きは限られた。イランが核武装するならばサウジアラビアも追随すると、サウジ皇太子が核武装に言及したことが影響している。中東の緊張が高まることで、供給減少への不安が強まることを警戒した動きが相場を支えた。売り一巡後はこれを手掛かりに買い戻され、62ドル台に戻して取引を終えた。

(提供元:CREEX

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